日本は地震国として知られており、ここ数年、毎年のように日本各地で大地震が発生し、建物に被害をもたらしています。

それに伴い、日本の建屋に対し適応する法律の変更を行っており、より安全に暮らすための改正が行われています。

既存の建屋新たな基準に完全に対応することは難しいことから、それとは別に、竣工、改築から10年ごとに最低限維持すべき機能として、定期点検が求められています。

その一つに、外壁の全面打診等の検査を行うこと、というものがあります。

実際、すべての壁の打診検査を行った場合、足場の設定や、ゴンドラの使用など、費用がかさんでしまいます。

こういった状況を受けて、日本耐震診断協会では、状況に応じて、もっとも適した検査方法を選択できるようにしています。

本当に建屋に問題がある場合などは、全面打診等を行うべきものと言えますが、特に問題の見られない建屋の定期検診の場合であれば、赤外線外壁調査で代替することができることを提案しています。

これらの活動については、日本耐震診断協会のホームページで詳しく知ることができることから、まずはホームページにアクセスしてみることです。